ポイント1 建物の種類や構造により、できることと、できないことがあり間取り変更の自由度も大きく影響します。
内容を検討される前にお住まいの基本構造を確認しておきましょう。
建物の種類や構造により条例や建築協定などさまざまな規制がかかる場合があり、地域によっては簡単なリフォームでも確認申請が必要になるなど、構造だけでなく地域でも違いがあります。
リフォーム会社などを介して確認し、希望するリフォームができるのか、早い段階で知ることでリフォームの内容を具体的に考えることができます。

ポイント2 システムキッチンには、I型、L型、対面式など、様々なプランがありますが、それぞれ構造によってはリフォームが難しい場合や、給湯、給水管や下水管の移設工事が必要となって、床、壁、天井の工事も発生する場合があります。
まず始めに「キッチンリフォームの流れ」でリフォームの進め方を確かめましょう。
また、キッチンプランを変更する場合には、「現在の間口」を知っておく必要があります。
使いやすく希望通りのキッチンにするためには、現状を知っておきましょう。

ポイント3 マンションには、「共有部分」と、「専有部分」に分かれ、リフォームできる範囲は「専有部分」になります。また、管理規約の制限や構造的な制約もあり、事前確認が必要です。
また、専有部分であっても換気扇の移設、エアコンの増設、排水管の移動、バリアフリー工事、フローリングの張り替え、IHクッキングヒーターなどへのリフォームが出来ない場合もありますので電気容量の確認や管理組合へ事前の確認をしておきましょう。

ポイント4 リフォームにも新築時と同様にさまざまな税金がかかります。いつ、どんな税金がかかるのか、控除が受けられるのかなど、把握しておきましょう。
住宅性能が向上するなどのリフォームを行った場合に、税の優遇措置が受けられます。税の優遇措置は、要件を満たすリフォームを行った場合が対象です。適用される工事内容の条件がそれぞれ違うので、内容をよく知った上で、リフォームの計画を立てましょう。
リフォームをする際に、新しく省エネ設備などを設置すると補助金が受けられる場合があります。
国や自治体の支援制度が増えていますので、上手に活用しましょう。